段階移行方式

段階移行方式とは

段階移行方式では「拠点別」「業務別」「機能別」など、システムにひとまとまりの単位を設定し、単位ごとに現行システムを休止させながら、順次に新システムへの切り替えを行なっていきます。

機能単位で移行する場合には、ある機能は現行システムで稼働しておき、別の機能は新システムで稼働する、といった形になります。このため、現行システムと新システムの連携、共存を図るようにしながらシステム移行を行なっていく必要があります。

段階移行方式に必要なこと

段階移行方式でシステム移行を行なう場合、システム移行計画書において「システム状態」「システム運用」「業務運用」のそれぞれについて、移行の段階ごとの影響や対策等を具体的に記述しておく必要があります。
システムの移行についてだけでなく、業務移行についても考慮した上で記述することが大切です。

まずは移行開始時点での現行システムの拠点と業務の内容、新システムへの移行内容を整理しおき、段階ごとに移行していくシステムを決定し、実行していくことになりますが、全ての移行が完了するまで、現行システムで継続稼働させる業務もあるため、現行システムと新システムの間で共有するマスター・データを同期する仕組みが必要になります。

そこで段階移行方式では1段階目で移行のためのツールにマスター・データを変換、同期する仕組みを追加する必要があります。
業務に影響はありませんが、この仕組みに万一トラブルが生じた場合、手作業でデータを同期しなければならないといったことも考えられます。
この場合業務担当者を巻き込むため、あらかじめ業務関連の記述もわかりやすくしておくことが重要です。

現行システムと新システムの連携には一般的に、専用のインターフェースを開発して相互にデータを参照・更新したり、EAI(Enterprize Application Integration)ソフトを使用してデータを同期させたりする方法がとられます。

メリットとデメリット

段階移行方式のメリットは、単位ごとに移行を行なうため、新システムへの移行によって引き起こされるトラブルの影響を限定できるという点。
また、移行のための作業要員を分散することができるといったメリットもあります。
デメリットは、並列稼働による運用コストが発生する点と、現行システムと新システムの連携を図るためのアプリケーションを開発する必要がある点ですが、一括移行方式のように長い期間システムを停止させる必要がなく、数回に分けて短い期間システムを停止させて移行をすることができますので、大規模システムなどで一括移行システムのリスクを負えない場合などは、段階移行方式が選択されるケースが多くなっています。